スマート・コントロール・オープン

追加型投信/内外/資産複合/特殊型(絶対収益追求型)

 

「スマート・コントロール・オープン」についてのお知らせ
2017年1月19日 「スマート・コントロール・オープン(分配コース)」は1月19日に償還いたしました。償還価額は8,390.45円です。これまでご支援を賜り、誠にありがとうございました。
2017年1月19日 「スマート・コントロール・オープン(成長コース)」は1月19日に償還いたしました。償還価額は9,891.50円です。これまでご支援を賜り、誠にありがとうございました。
2016年12月7日 追加型証券投資信託「スマート・コントロール・オープン(分配コース)」の信託終了(繰上償還)決定のお知らせ
2016年12月7日 追加型証券投資信託「スマート・コントロール・オープン(成長コース)」の信託終了(繰上償還)決定のお知らせ
2016年11月22日 追加型証券投資信託「スマート・コントロール・オープン(分配コース)」の信託終了(繰上償還)予定のお知らせ
2016年11月22日 追加型証券投資信託「スマート・コントロール・オープン(成長コース)」の信託終了(繰上償還)予定のお知らせ

ファンドの目的

当ファンドは、スマート・コントロール・オープン・マザーファンド(以下「マザーファンド」といいます。)の受益証券を主要投資対象とし、信託財産の積極的な成長を図ることを目指して運用を行います。

マザーファンドは、主として世界各国の株式、上場投資信託証券(以下「ETF」といいます。)、指標連動証券(以下「ETN」といいます。)、不動産投資信託証券(以下「REIT」といいます。)、債券および株価指数先物取引、債券先物取引等の有価証券先物取引等に投資を行います。 また、マザーファンドは、投資環境に応じて、通貨、金利、コモディティ(商品)等、様々な資産にも投資を行うことがあります。

ファンドの特色

1. 世界各国の様々な資産を投資対象とします。

2. 投資環境に応じて、ポジションの増減やレバレッジの活用を行い、絶対収益の獲得を目指します。

3. グローバル・マクロ分析等により、各市場や個別銘柄のトレンドを予測し、リスクコントロールを行いつつ、ポートフォリオを運営します。

【当ファンドにかかるリスク記載について】

当ファンドは、マザーファンド受益証券を通じてまたは直接デリバティブ取引を通じた投資を含め、世界各国の株式、債券、通貨、コモディティ(商品)等の値動きのある資産等に投資しますので、ファンドの基準価額は変動します。従って、投資元本が保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。信託財産に生じた利益および損失は、全て投資者に帰属します。また、投資信託は預貯金とは異なります。投資者の皆様は、当ファンドの内容・リスク等を十分ご理解のうえお申込みください。当ファンドの基準価額の変動要因としては、主に「価格変動リスク」「デリバティブなどのレバレッジ取引にかかるリスク」「投資戦略に係るリスク」「特定のアセットクラスまたは銘柄に投資が集中するリスク」「為替変動リスク」「ブローカーおよびカウンターパーティーリスク」「運用体制の変更ならびに担当ファンドマネージャーに関するリスク」「流動性リスク」、「信用リスク」、「金利変動リスク」、「カントリーリスク」、「ETFへの投資に伴うリスク」、「ETNへの投資に伴うリスク」、「REITへの投資に伴うリスク」、「商品投資取引に伴うリスク」、「ファミリーファンド方式による留意点」があります。
※これらのリスクを含む詳細な内容については、投資信託説明書(交付目論見書)の「投資リスク」に記載しておりますのでご確認ください。

-以上

【当ファンドにかかる手数料等について】

□申込手数料
取得申込受付日の翌営業日の基準価額に、3.24%(税抜3.00%)を上限として販売会社が個別に定める手数料率を乗じて得た金額となります。
収益分配金を再投資する場合には申込手数料は、課されないものとします。
*詳しくは販売会社にお問合わせください。

□換金(解約)手数料
① 換金(解約)手数料はありません。
② 信託財産留保額
ご解約時に申込日の翌営業日の基準価額に0.3%の率を乗じて得た額を信託財産留保額として控除いたします。

□信託報酬
※当ファンドでは、信託報酬とは別にファンドの成績に応じて成功報酬が信託財産中から支払われます。
①信託報酬
信託報酬の総額は、当ファンドの計算期間を通じて毎日、信託財産の純資産総額に年2.1168%(税抜1.96%)の率を乗じて得た額とします。
信託報酬以外に当ファンドがマザーファンドを通じてまたは直接ETF、ETN、REITおよび投資信託証券および外国投資信託の受益証券(投資法人および外国投資法人の投資証券を含みます。)に投資を行った場合は、これらの報酬および費用が発生し、かかる費用(消費税相当額を含みます。)については間接的にファンドの受益者の負担となります。これらの投資に伴う報酬および費用の合計額、その上限額ならびにこれらの計算方法については、運用状況、保有期間等に応じて異なりますので、表示することはできません。

②成功報酬
成功報酬は、計算期間を通じて毎日、前営業日の10,000口当りの基準価額(収益分配金および成功報酬控除前。当該計算日がこの信託契約締結日であるときは10,000円とします。)からハイ・ウォーター・マークを控除した差額が正数の場合、当該差額に10.8%(税抜10.0%)の率を乗じて得た額に、当該計算日の受益権総口数を10,000で除したものを乗じて得た額(以下、「成功報酬額」といいます。)から前営業日の成功報酬額(前営業日に一部解約があった場合には当該解約に係る口数に相当する前営業日の成功報酬額を控除した額とします。)を控除した額を計上します。
前項に定めるハイ・ウォーター・マークは、下記に定めるところによります。
1.第1計算期間 10,000 円(10,000口当り)
2.第2計算期間以降 当該計算期間または信託終了の日より前の各計算期間の末日の基準価額(全ての収益分配金および成功報酬控除前)(10,000口当り)のうち最も高い価額となった計算期間を特定し、その計算期間の末日の基準価額(収益分配金および成功報酬控除後)(10,000 口当り)とします。ただし、当該最も高い価額が10,000円(10,000口当り)を下回るときおよび信託終了の日が第1計算期間の末日の前であるときは、10,000円とします。

□その他の費用(*)
① 当ファンドの組入有価証券の売買の際に発生する売買委託手数料等の有価証券取引に係る費用
② 借入有価証券に係る品貸料
③ 外貨建資産の保管費用
④ 借入金の利息、融資枠の設定に要する費用
⑤ 投資信託財産に関する租税
⑥ 信託事務の処理に要する諸費用
⑦ 受託会社の立替えた立替金の利息
⑧ その他、以下の諸費用
1. 投資信託振替制度に係る手数料および費用
2. 有価証券届出書、有価証券報告書等法定提出書類の作成、印刷および提出に係る費用
3. 目論見書の作成、印刷および交付に係る費用
4. 販売用資料の作成、印刷および交付に係る費用
5. 投資信託約款の作成、印刷および届出に係る費用
6. 運用報告書の作成、印刷および交付に係る費用(これを監督官庁に提出する場合の提出費用も含みます。)
7. 当ファンドの受益者に対してする公告に係る費用ならびに投資信託約款の変更費用または信託契約の解約に係る事項を記載した書面の作成、印刷および交付に係る費用
8. 当ファンドの監査人、法律顧問および税務顧問に対する報酬および費用

上記、その他の手数料等(④および⑧に要する費用を除きます。)について、マザーファンドにおいて発生する場合、マザーファンドの信託財産中から支弁されます。これらはマザーファンドの基準価額に反映されるため、結果として当ファンドの受益者が間接的に負担することとなります。

委託会社は、上記⑧の諸費用の支払を当ファンドのために行い、その金額を合理的に見積った結果、信託財産の純資産総額に対して年率0.108%(税抜0.1%)を上限(ただし、変更される場合があります。)とする額を、かかる諸費用の合計額とみなして、実際または予想される費用額を上限として、当ファンドより受領することができます。ただし、委託会社は、信託財産の規模を考慮して、期中に、随時かかる諸費用の年率を見直し、これを変更することができます。

上記⑧の諸費用は、当ファンドの計算期間を通じて毎日計上されます。係る諸費用は、毎計算期末の翌営業日または信託の終了の時に、信託財産中から委託会社に対して支弁されます。

*当該「その他の手数料等」の合計額、その上限額ならびにこれらの計算方法については、運用状況、保有期間等に応じて異なりますので、表示することはできません。

受益者の負担となる費用等については、運用状況等により変動するものであり、事前に合計額もしくはその上限額またはこれらの計算方法を示すことはできません。

◆税法が改正された場合等には、上記内容が変更になることがあります。

詳しくは投資信託説明書(交付目論見書)の「手続・手数料等」に記載しておりますのでご確認ください。

-以上

投資信託基準価額

ファンドトピックス

決 算 日
2016年9月15日         分配金のお知らせ (分配コース)
2016年9月15日         分配金のお知らせ (成長コース)

 

交付目論見書

使用開始日
2016年12月20日         交付目論見書

 

請求目論見書

使用開始日
2016年12月20日         請求目論見書

 

運用報告書

決 算 期
第6期         償還交付運用報告書
第6期         償還運用報告書(全体版)

お申込み不可日

期  間
2016年         スマート・コントロール・オープン:お申込不可日
2017年         スマート・コントロール・オープン:お申込不可日

 

販売会社

 

ばんせい山丸証券株式会社 ばんせい証券株式会社
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