トラノコ・ファンドⅡ<愛称:中トラ(CHŪ-TORA)>

追加型投信/内外/資産複合

 

「トラノコ・ファンドⅡ」についてのお知らせ
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ファンドの目的

リスクを抑えることを重視した最適ポートフォリオを構築することにより、安定したリターンの獲得を目指した運用を行います。

ファンドの特色

  1. 様々な資産クラスに対してリスクに合わせてバランスの取れた分散投資を行います。
  2. 運用手法としては、平均分散アプローチを用いて、リスクを抑えることを重視した最適ポートフォリオを構築します。
  3. マザーファンドにおいて、原則として、米ドル建ての実質的外貨建資産に対して50%~100%の範囲で、適時、対円での為替ヘッジを行い、為替変動リスクの低減を図ることを基本とします。
  4. ファミリーファンド方式により、マザーファンドを通じて運用を行います。
  5. 他のトラノコ・ファンドとの間でスイッチングができます。

【当ファンドにかかるリスク記載について】

ファンドは、マザーファンドの受益証券への投資を通じて、実質的に世界各国の金融商品取引所に上場(これに準ずるものを含みます。)されるETFおよびETNに投資することにより、主として国内外の株式、債券、不動産投資信託(REIT)、コモディティ、金利等に投資します。これらのファンドの投資対象の値動きはファンドの基準価額に影響を与えます。したがって、投資者のみなさまの投資元本が保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。ファンドの運用による損益は、すべて投資者のみなさまに帰属します。また、投資信託は預貯金と異なります。ファンドは預金保険および保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。加えて証券会社以外の販売会社を通じてご購入される場合には、投資者保護基金の対象とはなりません。投資者の皆様は、当ファンドの内容・リスク等を十分ご理解のうえお申込みください。

当ファンドの基準価額の変動要因としては、主に「価格変動リスク」「ETFへの投資に伴うリスク」「ETNへの投資に伴うリスク」「為替変動リスク」「流動性リスク」「金利変動リスク」「カントリー・リスク」「ファミリーファンド方式による留意点」があります。 ※これらのリスクを含む詳細な内容については、投資信託説明書(交付目論見書)の「投資リスク」に記載しておりますのでご確認ください。

 

【当ファンドにかかる手数料等について】

□申込手数料 ありません。

□換金(解約)手数料 ありません。

※販売会社において換金額の出金に係る出金手数料を徴収する場合があります。詳しくは販売会社にお問い合わせください。

□信託報酬 信託報酬の総額は、日々のファンドの純資産総額に年0.324%(税抜0.30%)の率を乗じて得た額とします。 信託報酬以外にファンドがマザーファンドの受益証券への投資を通じて投資するETFおよびETNの報酬および費用等(それらにかかる消費税等相当額を含みます。)が信託財産から支払われます。これらの投資に伴う報酬および費用等の合計額、その上限額、計算方法等は、運用状況、投資者の保有期間に応じて異なる等の理由により、あらかじめ具体的に記載することはできません。

□その他の費用(*) 信託財産留保額はありません。

その他の費用・手数料として、以下の費用等が当ファンドから支払われます。

①当ファンドの組入有価証券の売買の際に発生する売買委託手数料等の有価証券取引に係る費用

②借入有価証券に係る品貸料

③外貨建資産の保管費用

④借入金の利息、融資枠の設定に要する費用

⑤投資信託財産に関する租税

⑥上記の他、信託事務の処理等に要する諸費用

⑦受託会社の立替えた立替金の利息

⑧受益権の管理事務に関する費用

1.投資信託振替制度に係る手数料および費用

2.有価証券届出書、有価証券報告書、投資信託約款、目論見書、運用報告書等法定提出書類の作成、印刷、提出および交付に係る費用

3.販売用資料の作成、印刷および交付に係る費用

4.当ファンドの受益者に対してする公告に係る費用ならびに投資信託約款の変更費用または信託契約の解約に係る事項を記載した書面の作成、印刷および交付に係る費用

5.当ファンドの監査人、法律顧問および税務顧問に対する報酬および費用

委託会社は、上記⑧の諸費用の支払を当ファンドのために行い、その金額を合理的に見積った結果、信託財産の純資産総額に対して年率0.108%(税抜0.1%)を上限とする額を、かかる諸費用の合計額とみなして、信託財産中より受領します。ただし、委託会社は、信託財産の規模を考慮して、随時かかる諸費用の年率を見直し、これを変更することができます。

上記⑧の諸費用は、当ファンドの計算期間を通じて毎日、信託財産の純資産総額に応じて計上されます。係る諸費用は、毎計算期間の最初の6ヵ月終了日(当該日が休業日の場合は翌営業日)および毎計算期末または信託終了の時に、信託財産中から委託会社に対して支弁されます。

*上記①ないし⑦の費用等は、運用状況等により変動するものであり、事前に料率、上限額等を表示することができません。

*上記の①ないし⑧の手数料等(借入金の利息および財務諸表の監査に要する費用等を除きます。)については、ファンドが投資対象とするマザーファンドにおいて発生する場合、マザーファンドの信託財産中から支弁されます。これらはマザーファンドの基準価額に反映されるため、結果としてファンドの受益者が間接的に負担することとなります。

当ファンドの費用の合計額については、投資者がファンドを保有される期間等に応じて異なりますので、事前に表示することができません。

◆税法が改正された場合等には、上記内容が変更になることがあります。

詳しくは投資信託説明書(交付目論見書)の「手続・手数料等」に記載しておりますのでご確認ください。

-以上

投資信託基準価額

ファンドトピックス

決 算 日

 

レポート

基 準 日
2017年08月31日 マンスリーレポート

 

交付目論見書

使用開始日
2017年04月24日  交付目論見書  目論見書補完書面(投資信託)

 

請求目論見書

使用開始日
2017年04月24日 請求目論見書

 

運用報告書

決 算 期

お申込み不可日

期  間
2017年

 

販売会社

 

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