TORANOTEC ASSET MANAGEMENT

FUND INFORMATIONファンド情報

TORANOTEC アクティブジャパン

追加型投信/国内/株式

日経新聞掲載名 : アクティブJ

基準日:
基準価額12,178
前日比+40

ファンドに関するお知らせ

2019年7月22日 TORANOTEC アクティブジャパン 分配金のお知らせ

ファンド最新情報

レポート マンスリーレポート
目論見書 交付目録書目論見書補完書面請求目論見書
運用報告書 交付運用報告書運用報告書(全体版)

ファンド概要・各種情報

  1. 目的・特色
  2. 投資リスク
  3. 手続・手数料
  4. 過去のお知らせ
  5. 販売会社
  6. 過去の交付目論見書
  7. 過去の運用報告書

ファンドの目的

わが国の中小型株式を主要投資対象とし、「成長」「割安」「変化」に着目した銘柄選択によって信託財産の長期的な成長を目指します。

ファンドの特色

1) わが国の中小型株を中心に成長性の高い銘柄などに幅広く投資します。

主としてわが国の金融商品取引所上場株式(上場予定を含みます。)のうち中小型株式に投資します。

2) 中小型株の投資魅力である企業の成長性に主として着眼し、また、割安な企業、変化する企業を選別します。

ファンドは、中小型株の投資魅力である企業の成長性に主として着眼し、また、株価が割安な有望企業や変化する企業など様々なタイプの銘柄をブレンドし、バランス感覚をもって分散投資します。

3) 中長期的観点からの投資を基本としますが、企業の経営姿勢や業績の変化、株価水準等から総合的に判断し、個別舘柄に対する投資比率の調整を行います。

組入銘柄については個別の株価動向を見ながら投資比率の調整(投資比率の引き上 げや引き下げなど)を行います。株式需給要因にも注目し、短期的な株価急上昇時には売却を優先します。

4) 数倍化する可能性のある銘柄の発握に努めます。

詳しくは投資信託説明書(交付目論見書)の「ファンドの目的・特色」に記載しておりますのでご確認ください。

≪基準価額の変動要因≫ ファンドは、株式や公社債など値動きのある証券に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、投資者のみなさまの投資元本が保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。ファンドの運用による損益は、すべて投資者のみなさまに帰属します。また、投資信託は預貯金と異なります。ファンドは預金保険および保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。加えて証券会社以外の販売会社を 通じてご購入される場合には、投資者保護基金の対象とはなりません。

当ファンドの基準価額の変動要因としては、主に「価格変動リスク」「金利変動リスク」「信用リスク」「流動性リスク」「投資信託に関する一般的なリスク」「運用体制の変更ならびに運用責任者の交代に関するリスク」があります。 ※これらのリスクを含む詳細な内容については、投資信託説明書(交付目論見書)の「投資リスク」に記載しておりますのでご確認ください。

購入時手数料 取得申込受付日の基準価額(当初申込期間においては1口当たり1円)に、3.24%(税抜 3.00%)の率を上限として、販売会社が別に定める手数料率を乗じて得た額とします。申込手数料の詳細につきましては、販売会社にお問い合わせください。

換金時手数料 ありません。

信託財産留保額 ありません。

信託報酬 ​信託報酬の総額は、日々のファンドの純資産総額に年0.864%(税抜0.80%)の率を乗じて得た額とします。ファンドの信託報酬は、毎計算期間の最初の6ヵ月終了日および毎計算期末、または信託終了のとき信託財産中から支弁するものとします。

その他の費用・手数料 以下の費用等が当ファンドから支払われます。

  1. 監査法人等に支払うファンドの監査に係る費用、弁護士費用、法定提出書類の作成等に要する費用 (委託会社は、かかる諸費用の支払いを信託財産のために行い、その金額を合理的に見積もった結 果、ファンドの純資産総額の年0.108%(税抜0.1%)を上限とする額を、かかる諸費用の合計額とみなして、信託財産中より受領します。ただし、委託会社は、信託財産の規模を考慮して、随時かかる諸費用の年率を見直し、これを変更することができます。)
  2. ファンドの組入有価証券の売買の際に発生する売買委託手数料等の有価証券取引に係る費用、ファンドに関する租税等
    (これらの費用等は、運用状況等により変動するものであり、事前に料率、上限額等を表示することが できません。)
    *ファンドの費用の合計額については、投資者がファンドを保有される期間等に応じて異なりますので、事前に表示することができません。

税法が改正された場合等には、上記内容が変更になることがあります。
詳しくは投資信託説明書(交付目論見書)の「手続・手数料等」に記載しておりますのでご確認ください。

交付目論見書

2019年04月12日 交付目論見書  目論見書補完書面
2018年10月13日 交付目論見書  目論見書補完書面
2018年06月22日 交付目論見書  目論見書補完書面
2017年09月29日 交付目論見書  目論見書補完書面

請求目論見書

2019年04月12日 請求目論見書
2018年10月13日 請求目論見書
2018年06月22日 請求目論見書
2017年09月29日 請求目論見書

決 算 期
第1期 交付運用報告書  運用報告書(全体版)