ファンドの目的

リスクを抑えることを重視した最適ポートフォリオを構築することにより、安定したリターンの獲得を目指した運用を行います。

ファンドの特色

1) 様々な資産クラスに対してリスクに合わせてバランスの取れた分散投資を行います。

2) 運用手法としては、平均分散アプローチを用いて、リスクを抑えることを重視した最適ポートフォリオを構築します。

1. 主要投資対象の中から、クオンツ・リサーチに基づいた平均分散アプローチによりモデルポートフォリオを作成します。
2. 上記モデルポートフォリオについて検証・評価を行ったうえで、ポートフォリオを決定します。
3. ポートフォリオについては、クオンツ・リサーチに基づいた平均分散アプローチによる最適化を定期的に行うことにより、必要な場合にはポートフォリオの構成比率をリバランスします。

3) マザーファンドにおいて、原則として、米ドル建ての実質的外貨建資産に対して50％～100％の範囲で、適時、対円での為替ヘッジを行い、為替変動リスクの低減を図ることを基本とします。

4) ファミリーファンド方式により、マザーファンドを通じて運用を行います。

5) 他のトラノコ・ファンドとの間でスイッチングができます。

詳しくは投資信託説明書（交付目論見書）の「ファンドの目的・特色」に記載しておりますのでご確認ください。

ファンドは、マザーファンドの受益証券への投資を通じて、実質的に世界各国の金融商品取引所に上場（これに準ずるものを含みます。）されるＥＴＦおよびＥＴＮに投資することにより、主として国内外の株式、債券、不動産投資信託（ＲＥＩＴ）、コモディティ、金利等に投資します。これらのファンドの投資対象の値動きはファンドの基準価額に影響を与えます。したがって、投資者のみなさまの投資元本が保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。ファンドの運用による損益は、すべて投資者のみなさまに帰属します。また、投資信託は預貯金と異なります。ファンドは預金保険および保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。加えて証券会社以外の販売会社を通じてご購入される場合には、投資者保護基金の対象とはなりません。投資者の皆様は、当ファンドの内容･リスク等を十分ご理解のうえお申込みください。

当ファンドの基準価額の変動要因としては、主に「価格変動リスク」「ＥＴＦへの投資に伴うリスク」「ＥＴＮへの投資に伴うリスク」「為替変動リスク」「流動性リスク」「金利変動リスク」「カントリー・リスク」「ファミリーファンド方式による留意点」があります。 ※これらのリスクを含む詳細な内容については、投資信託説明書（交付目論見書）の「投資リスク」に記載しておりますのでご確認ください。

①当ファンドの組入有価証券の売買の際に発生する売買委託手数料等の有価証券取引に係る費用
②借入有価証券に係る品貸料
③外貨建資産の保管費用
④借入金の利息、融資枠の設定に要する費用
⑤投資信託財産に関する租税
⑥上記の他、信託事務の処理等に要する諸費用
⑦受託会社の立替えた立替金の利息
⑧受益権の管理事務に関する費用

1．投資信託振替制度に係る手数料および費用
2．有価証券届出書、有価証券報告書、投資信託約款、目論見書、運用報告書等法定提出書類の作成、印刷、提出および交付に係る費用
3．販売用資料の作成、印刷および交付に係る費用
4．当ファンドの受益者に対してする公告に係る費用ならびに投資信託約款の変更費用または信託契約の解約に係る事項を記載した書面の作成、印刷および交付に係る費用
5．当ファンドの監査人、法律顧問および税務顧問に対する報酬および費用

委託会社は、上記⑧の諸費用の支払を当ファンドのために行い、その金額を合理的に見積った結果、信託財産の純資産総額に対して年率0.11％（税抜0.1％）を上限とする額を、かかる諸費用の合計額とみなして、信託財産中より受領します。ただし、委託会社は、信託財産の規模を考慮して、随時かかる諸費用の年率を見直し、これを変更することができます。
上記⑧の諸費用は、当ファンドの計算期間を通じて毎日、信託財産の純資産総額に応じて計上されます。係る諸費用は、毎計算期間の最初の6ヵ月終了日（当該日が休業日の場合は翌営業日）および毎計算期末または信託終了の時に、信託財産中から委託会社に対して支弁されます。

＊上記①ないし⑦の費用等は、運用状況等により変動するものであり、事前に料率、上限額等を表示することができません。
＊上記の①ないし⑧の手数料等（借入金の利息および財務諸表の監査に要する費用等を除きます。）については、ファンドが投資対象とするマザーファンドにおいて発生する場合、マザーファンドの信託財産中から支弁されます。これらはマザーファンドの基準価額に反映されるため、結果としてファンドの受益者が間接的に負担することとなります。
当ファンドの費用の合計額については、投資者がファンドを保有される期間等に応じて異なりますので、事前に表示することができません。

◆税法が改正された場合等には、上記内容が変更になることがあります。

詳しくは投資信託説明書（交付目論見書）の「手続・手数料等」に記載しておりますのでご確認ください。

2024年  3月21日 分配金のお知らせ
2023年12月13日  投資信託約款変更のお知らせ
2023年  3月20日 分配金のお知らせ
2022年  3月22日 分配金のお知らせ
2021年  3月22日 分配金のお知らせ
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2019年  3月20日 分配金のお知らせ
2018年  3月20日 分配金のお知らせ

TORANOTEC投信投資顧問株式会社

交付目論見書

使用開始日
2024年11月05日 交付目論見書　 目論見書補完書面（投資信託）
2024年11月02日 交付目論見書　 目論見書補完書面（投資信託）
2024年07月04日 交付目論見書　 目論見書補完書面（投資信託）
2024年06月15日 交付目論見書　 目論見書補完書面（投資信託）
2023年06月15日 交付目論見書　 目論見書補完書面（投資信託）
2022年12月15日 交付目論見書　 目論見書補完書面（投資信託）
2022年06月15日 交付目論見書　 目論見書補完書面（投資信託）
2021年12月15日 交付目論見書　 目論見書補完書面（投資信託）
2021年06月15日 交付目論見書　 目論見書補完書面（投資信託）
2020年12月15日 交付目論見書　 目論見書補完書面（投資信託）
2020年06月12日 交付目論見書　 目論見書補完書面（投資信託）
2019年12月12日 交付目論見書　 目論見書補完書面（投資信託）
2019年06月12日 交付目論見書　 目論見書補完書面（投資信託）
2018年12月12日 交付目論見書　 目論見書補完書面（投資信託）
2018年06月12日 交付目論見書　 目論見書補完書面（投資信託）
2018年01月19日 交付目論見書　 目論見書補完書面（投資信託）
2017年04月24日 交付目論見書　 目論見書補完書面（投資信託）

請求目論見書

使用開始日
2024年11月02日 請求目論見書
2024年06月15日 請求目論見書
2024年06月15日 請求目論見書
2023年06月15日 請求目論見書
2022年12月15日 請求目論見書
2022年06月15日 請求目論見書
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2019年06月12日 請求目論見書
2018年12月12日 請求目論見書
2018年06月12日 請求目論見書
2018年01月19日 請求目論見書
2017年04月24日 請求目論見書

決　算　期
第7期 交付運用報告書　　運用報告書（全体版）
第6期 交付運用報告書　　運用報告書（全体版）
第5期 交付運用報告書　　運用報告書（全体版）
第4期 交付運用報告書　　運用報告書（全体版）
第3期 交付運用報告書　　運用報告書（全体版）
第2期 交付運用報告書　　運用報告書（全体版）
第1期 交付運用報告書　　運用報告書（全体版）

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2024年	1月15日（月）	キング牧師誕生日
	2月19日（月）	プレジデントデー
	3月29日（金）	聖金曜日
	5月27日（月）	戦没将兵追悼記念日
	6月19日（水）	連邦政府の祝日
	7月4日（木）	独立記念日
	9月2日（月）	レイバーデー
	11月28日（木）	感謝祭
	12月25日（水）	クリスマス

※上記休場日に出金リクエストした分は、翌営業日が申込受付日となります。
※当該取引所の情報に基づいて作成しておりますが、変更される場合があります。